海外の企業もBtoBアクセス分析できますか?

グローバル展開をされている企業様や、海外企業の取引先が多い企業様から「日本国内だけではなく、海外の企業の情報も取れますか?」とお問い合わせをいただくことがあります。このページでは、どこどこJPで取得できる海外企業の情報について解説します。

「OrgName」と「OrgEnglishName」とは


どこどこJPの企業データのうち、企業名が入る項目は2つ。「OrgName(組織名)」と「OrgEnglishName(組織名英語表記)」です。結論から言えば、「OrgName」さえ取得していただければ、国内企業・海外企業、どちらの企業名もご確認いただけます。BtoBアクセス分析の推奨取得項目サンプルトラッキングコードも、「OrgName」を取得するようにご案内しています。

2つの項目の違いはシンプル。OrgNameは母国語表記による企業名が入る項目、OrgEnglishNameは英語表記の企業名が入る項目となります。例として、弊社の場合、OrgNameは「株式会社Geolocation Technology」、OrgEnglishNameは「Geolocation Technology,Inc.」となります。 また、英語圏の企業であれば、OrgName・OrgEnglishName共に同じ英語表記の企業名が入ります。中国語などの英語以外の言語圏であれば、OrgNameは母国語表記、OrgEnglishNameは英語表記が判明していれば英語表記が入ります。
英語表記をWebサイト等に掲載していない企業や、英語表記を定めていない企業の場合、OrgEnglishNameの値は空となりますのでご注意ください。

日本国内の企業だけに付与されるデータ


Webサイトにアクセスした企業の名前は、国内企業・海外企業を問わず分析することが可能です。しかし、その他の一部の企業データは、2015年12月現在、国内企業だけに付与されている場合があります。
BtoBアクセス分析の推奨取得項目のうち、「業種大分類」「従業員数コード」「上場区分コード」「資本金コード」「売上高コード」は、国内企業だけに付与されます。海外企業については、これらのデータをお使いいただくことができませんので、ご了承ください。

海外企業データの拡充


Geolocation Technology(旧サイバーエリアリサーチ)では、2016年1月に、海外企業情報の大幅アップデートを実施しました。このアップデートによって231の国および地域において609,618件の企業が追加され、分析の対象となる企業の幅が大きく広がりました。
どこどこJPご利用者様向けに、海外企業データのアップデートにするご案内資料もご用意しています。詳細はこちらをご覧ください。

「どこどこJPをご利用のお客様へ 海外企業(組織)データのアップデートについて」
PDF形式 / 853KB

お客様向け資料ダウンロード



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