自社のWebサイトやサービスのセキュリティを強化するにあたり、WAFの導入が必要か検討している方も多いでしょう。

本記事では、WAFの仕組みや種類、他のセキュリティ製品との明確な違いを解説します。

WAFの基本的な役割と保護する対象は何か

WAFは、Webアプリケーションを標的にしたサイバー攻撃からシステムを守るセキュリティ対策です。

ファイアウォールなど既存の製品では対応が難しいアプリケーション固有の脅威に対処するために設計されており、近年のEC・会員サービスの普及を背景に、その重要性が増していると言われています。

なお、WAFはWebアプリケーションへの攻撃を検知・遮断する仕組みですが、「どこの国からのアクセスなのか」「VPNやTorなど匿名ネットワークを経由しているアクセスなのか」といった通信元の属性までは判断できません。

近年では、WAFによる通信内容の検査に加え、IPアドレスからアクセス元の属性を判別し、高リスクなアクセスを事前に制御する対策を組み合わせる企業も増えています。

Webサイトの脆弱性を狙うサイバー攻撃からシステムを守る

WAFは、Webサイトのプログラムに潜む脆弱性を悪用したサイバー攻撃からシステムを保護します。

通常のファイアウォールでは素通りしてしまうHTTP通信の中身を監視し、不正な通信を遮断します。

個人情報やクレジットカード情報を扱うECサイトや、会員向けポータルサイトなどで効果が期待できます。

不正な通信をアプリケーション層で検知し安全性を確保する

アプリケーション層（OSI参照モデルの第7層）の通信を解析し、安全性を確保します。

WebブラウザとWebサーバーの間でやり取りされるリクエストの内容を一つひとつチェックする仕組みです。

攻撃パターンをまとめたルールであるシグネチャと照合し、危険と判断した通信だけをブロックします。

参考：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「Web Application Firewall（WAF）読本 改訂第2版」

WAFとファイアウォールやIPSはどう違うのか

セキュリティ製品はそれぞれ異なるレイヤーや脅威を対象としており、WAFの位置づけを正しく理解するには他製品との比較が有効です。

以下の表に各製品の主な違いをまとめたうえで、それぞれの特徴を解説します。

ファイアウォールはネットワークの出入り口で通信を制限する

ファイアウォールは、社内ネットワークと外部インターネットの境界で通信を制限します。

送信元や宛先のIPアドレス、ポート番号を基準にして、許可された通信のみを通します。

しかし、Webサイトの閲覧に使う通信は許可する必要があるため、その中に紛れ込んだ攻撃は素通りしてしまいます。

参考：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「Web Application Firewall（WAF）読本 改訂第2版」

IPSとIDSはOSやミドルウェアを狙う攻撃を防御する

IPS（不正侵入防御システム）やIDS（不正侵入検知システム）は、OSやミドルウェアの脆弱性を狙う攻撃を防ぎます。

ネットワークのパケット全体を監視し、異常なトラフィックや既知の攻撃パターンを検知します。

ただし、Webアプリケーション固有の攻撃までは見抜けない場合があります。

参考：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「Web Application Firewall（WAF）読本 改訂第2版」

WAFはアプリケーション層に特化して通信の中身を解析する

WAFはアプリケーション層に特化し、通信の中身そのものを解析します。

ファイアウォールやIPSが検知できないWebアプリケーションの脆弱性を突く攻撃を防御します。

役割の異なる3つの製品を組み合わせることで、多層的なセキュリティ対策につながります。

WAFだけでは判別できないアクセス元のリスクもある

WAFは通信内容を解析して攻撃を防ぐことを得意としています。

一方で、アクセス元が匿名VPN・Tor・プロキシ経由なのか、海外の高リスク地域からなのかといったIPアドレス自体の属性までは判断できません。

例えば、同じHTTPリクエストでも、匿名ネットワーク経由のアクセスであれば、通常より慎重に扱いたいケースもあります。

そのため近年では、IPアドレスデータベースを活用してアクセス元を判定し、WAFと組み合わせて防御する構成が採用されています。

WAFを導入することで防げる代表的なサイバー攻撃

WAFが有効に機能するのは、Webアプリケーションの脆弱性を直接狙う攻撃に対してです。

従来のセキュリティ対策では検知が難しく、情報漏えいやサービス停止に直結するリスクの高い攻撃手口を以下で取り上げます。

データベースを不正操作するSQLインジェクションを防ぐ

WAFは、データベースの情報を不正に引き出したり改ざんしたりするSQLインジェクションを防ぎます。

SQLインジェクションとは、Webサイトの入力フォームに悪意のある命令文（SQL文）を入力し、バックエンドのデータベースを操作する攻撃です。

WAFは入力された文字列を監視し、不正な命令文が含まれていれば通信を遮断します。

参考：安全なウェブサイトの作り方 – 1.1 SQLインジェクション | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

悪意あるスクリプトを埋め込むクロスサイトスクリプティングを防ぐ

クロスサイトスクリプティング（XSS）と呼ばれる攻撃も防御します。

XSSは、掲示板やSNSなどのユーザーが入力できるページに悪質なスクリプトを仕掛け、他のユーザーの環境で実行させる手口です。

WAFは通信内容を解析し、意図しないスクリプトの混入を検知して、ユーザーのセッション乗っ取りなどを防ぎます。

参考：安全なウェブサイトの作り方 – 1.5 クロスサイト・スクリプティング | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

WAFを導入することで企業が得られるメリット

WAFの導入は、攻撃を防ぐという直接的な効果にとどまりません。

セキュリティリスクを継続的に低減することで、企業の信頼性維持や安定した事業運営にも貢献します。

代表的なメリットを以下で解説します。

Webサイトを改ざんや情報漏えいのリスクから強力に守る

顧客情報の漏えいやWebサイトの改ざんといった重大なセキュリティインシデントから自社を守ります。

情報漏えいが発生すると、損害賠償やブランドイメージの低下など、企業に大きな被害をもたらします。

WAFでWebアプリケーションを保護することで、事業継続の基盤を強化できます。

脆弱性を修正するパッチ適用までの期間を安全に保護する

新たに発見された脆弱性に対し、修正パッチを適用するまでの無防備な期間を保護します。

システムの改修やパッチ適用には検証作業が伴うため、対応に時間がかかります。

WAFのシグネチャを最新に保つことで、根本的な修正が終わるまでの間も、暫定的に攻撃を遮断できます。

アクセス元の属性を把握するとより高度な防御が可能

WAFは攻撃そのものを検知・遮断しますが、IPアドレスからアクセス元の属性を判別できれば、さらに細かなセキュリティポリシーを設定できます。

例えば、

• 匿名VPNからのアクセスのみ追加認証を要求する
• Tor経由のアクセスを遮断する
• 特定国からのアクセスのみブロックする
• 国外アクセスだけレート制限をかける

といった対策も実現できます。

WAFを導入する際に注意すべきデメリット

WAFは強力なセキュリティ対策である一方、導入すれば完全に安全になるわけではありません。

運用上の課題を事前に把握しておくことが、導入後のトラブルを防ぎ、適切な体制を整えるうえで重要です。

正常な通信を誤って遮断するフォールスポジティブが発生する

正常な通信を攻撃と誤認して遮断してしまうフォールスポジティブ（誤検知）が発生するリスクがあります。

通常のユーザーがWebサイトを利用できなくなり、業務に支障をきたす恐れがあります。

誤検知を防ぐためには、自社のシステムに合わせてルールを細かく調整する必要があります。

シグネチャの更新や運用チューニングに専門知識が必要になる

シグネチャ（WAFのルール）の更新や適切な運用チューニングには、セキュリティの専門知識が求められます。

攻撃の手法は日々変化するため、放置すると新しい脅威に対応できません。

自社に専門のエンジニアがいない場合は、運用負担が大きくなります。

WAFの主な3つの種類とそれぞれの特徴

WAFには大きく分けて3つの提供形態があり、自社の環境や運用体制によって最適な選択肢が異なります。

初期費用・運用負荷・カスタマイズ性などの観点から、各種類の特徴を整理します。

アプライアンス型は専用機器を設置し自社で柔軟に設定する

アプライアンス型は、自社のネットワーク環境に専用のハードウェア機器を設置する形式です。

通信を高速に処理でき、自社の要件に合わせて細かく設定をカスタマイズできます。

一方で、初期費用や保守費用が高額になりやすく、機器の運用を自社で行う必要があります。

ソフトウェア型は自社サーバーにインストールして構築する

ソフトウェア型は、自社が用意したサーバーにWAFのソフトウェアをインストールする形式です。

アプライアンス型のように専用ハードウェアを購入する必要がないため、初期費用を抑えやすい点が特徴です。

ただし、サーバーの構築やOSの管理、リソースの拡張などを自社で行う運用の手間がかかります。

クラウド型は導入が手軽でベンダーが運用を代行し負担が減る

クラウド型は、インターネット経由でWAFの機能を利用する形式です。

機器の設置やソフトウェアのインストールが不要で、短期間で導入できます。

シグネチャの更新やシステムのメンテナンスをベンダーが代行するため、専門知識が十分でない場合でも運用負担を軽減しやすい点が特徴です。

自社に最適なWAF製品を選ぶためのポイント

WAF製品は機能や提供形態が多様であり、スペックだけで比較しても自社に合った製品は選べません。

導入後に運用が滞らないよう、費用面と運用サポート面の両軸から判断基準を整理します。

自社の予算や運用体制に合った提供形態と料金体系を選ぶ

初期費用とランニングコストを算出し、自社の予算と運用体制に適合する提供形態を選びます。

専門の人員を確保できない場合は、運用を任せられるクラウド型が有力な選択肢になります。

トラフィック量に応じた従量課金か、定額制かも確認し、将来のコスト変動を見積もります。

誤検知時のサポート体制やシグネチャの更新頻度を確認する

万が一誤検知が発生した際のサポート体制と、シグネチャが最新の脅威に対応して更新される頻度を確認します。

誤検知の解決に時間がかかると、機会損失につながります。

ベンダーのサポート窓口の対応時間や、最新の脆弱性情報がルールに反映される更新スピードを比較します。

WAFとIPアドレスデータを組み合わせることでより強固なセキュリティ対策を実現

WAFはWebアプリケーションを守る重要な仕組みですが、それだけですべてのリスクを判断できるわけではありません。

近年では、

• 匿名ネットワーク（VPN・Tor・プロキシ）
• 高リスク国からのアクセス
• クラウド事業者経由のアクセス

などをIPアドレスから判別し、アクセス制御を組み合わせる企業が増えています。

WAFとIPアドレス属性データを組み合わせることで、不正アクセス対策をさらに強化できます。

まとめ