EFOツールとは、入力ミスをその場で通知したり住所入力を自動化したりすることで、フォーム途中での離脱を防ぎコンバージョンを増やすツールのことです。アクセスは集まっているのに申し込みに繋がらないという課題を抱える企業にとって、成果に直結する施策となります。本記事では、ツールで使える基本機能や費用相場、自社に合う選び方の基準に加えて、おすすめのツールを整理します。

EFOツールとは

EFOツールは、Webサイトの入力フォームにおいてユーザーが抱えるストレスを軽減し、最後まで入力を完了させるためのシステムです。

離脱を防ぎコンバージョン率を高める

EFOツールを導入する主な目的は、フォーム途中での離脱を防いでコンバージョン率を向上させることです。入力フォームの離脱率は業種によって約20〜70%と幅があり、生命保険の資料請求フォームでは約70%に達するとの調査結果もあります。エラー表示の分かりにくさや項目数の多さ、スマートフォンでの入力負荷が主な要因です。

郵便番号からの住所自動入力や、半角・全角の自動変換などの補助機能を実装することで、ユーザーの心理的な負担は大きく下がります。入力がスムーズに進む環境を整えることで、購買意欲の高いユーザーの離脱を防ぎ、成果に結びつけやすくなります。

広告の無駄を省き費用対効果を高める

フォームの完了率が上がれば、同じ広告費でもより多くの成果を獲得できるようになります。Web広告やSEO対策に多くの予算を投じてアクセスを集めても、フォームで離脱されてしまえば集客費用が無駄になってしまう可能性があります。たとえば、1件の集客に1,000円かかりフォーム完了率が10%だった場合、獲得単価は10,000円です。これをEFOで完了率20%に引き上げれば、獲得単価は半分の5,000円に下がります。集客施策を増やす前にフォームの受け皿を整えることで、マーケティング活動全体の投資効率が改善していきます。

EFOツールで利用できる主な機能

EFOツールには、ユーザーの入力を直接補助する機能と、管理者がフォームの課題を発見するための機能が備わっています。

なお、利用できる機能や対応範囲はEFOツールによって異なります。リアルタイムのエラー通知や入力補助機能に加え、離脱箇所の分析、A/Bテストなどが利用できるかを比較し、自社の課題に合った製品を選ぶことが重要です。

入力ミスをリアルタイムで通知する

ユーザーが入力項目を間違えたり未入力で進もうとしたりした際、送信ボタンを押す前にその場でエラーを知らせる機能です。入力完了後にページ上部で赤い文字のエラーが出ると、ユーザーはどこを直せばいいか分からず離脱するケースも珍しくありません。メールアドレスの形式間違いや必須項目の抜けをリアルタイムで指摘できれば、すぐに修正して次の項目へ進めます。入力に不慣れなユーザーでも迷わず完了までたどり着けるようになり、直帰率の低下に直結します。

離脱箇所を特定して改善点を見つける

管理画面上で、ユーザーがフォームのどの段階で入力をやめたかを項目ごとに分析する機能です。アクセス解析ツールだけではページ全体の離脱率しか分かりませんが、EFOツールの分析機能を使えば「電話番号の項目で30%が離脱している」「住所の入力に平均1分かかっている」といった詳細なデータが得られます。具体的なボトルネックが数字で可視化されるため、担当者は感覚に頼らず的確な改善策を打てるようになります。

ABテストで最適な構成を見つける

複数のデザインや入力項目のパターンを同時に配信し、どのフォームが最もコンバージョン率が高いかを検証する機能です。項目を1ページにまとめた縦長フォームと、数ページに分割したステップ型フォームのどちらが自社のユーザーに合うかは、実際に試してみないと判断できません。ツールの機能を活用してテストと検証を繰り返すことで、データに基づいた精度の高いフォーム改善を継続できます。

EFOツール導入で効果が出る企業の特徴

EFOツールは、導入すればすべてのWebサイトで等しく成果が出るわけではありません。自社の現在の状況や課題とツールの特性が噛み合っているかを事前に見極める必要があります。

項目が多くCVRが低い状況に適する

金融商品の申し込みや不動産査定など、入力項目をこれ以上減らせない状況でコンバージョン率（CVR）が低い企業に最適です。ユーザーは入力項目が多いほど手間に感じて離脱しやすくなりますが、業務の都合上、ヒアリング内容を削れないケースは多々あります。そうした状況でも、EFOツールで残りの必須項目数を表示したり、入力済みの項目を緑色に変えたりすることで、ユーザーのモチベーションを維持できます。物理的な項目数を減らさなくても心理的ハードルを下げられるため、複雑なフォームほど導入の恩恵が大きいです。

流入が少ない時はまず集客を優先する

フォーム画面へのアクセス自体が月に数百件未満と少ない場合、EFOツールの導入効果は薄くなります。母数が少ない状態では、コンバージョン率が1%から2%に改善しても、実数としては月に数件の増加にとどまることが多いためです。また、アクセス数が少ないとABテストを実施しても統計的に有意なデータが集まりにくいため、改善の方向性を決めるのに長い期間を要します。まずは広告やSEOで一定の流入を確保し、フォームの離脱が明確な課題となってからツールの検討に移るのが一般的な手順です。

自社に合う選び方のポイント

市場には多くのEFOツールが存在し、それぞれ得意とする領域が異なります。コストだけで決めるのではなく、自社の運用体制や環境に適したツールを選ぶための基準を整理します。

既存システムやCMSと連携できるか

現在利用しているWebサイトのシステム環境に、ツールがスムーズに組み込めるかを確認します。一部のEFOツールは、特定のカートシステムやWordPressなどのCMSと相性が悪く、意図した通りに入力補助機能が動かないことがあります。また、獲得した顧客データをSalesforceなどのCRMツールに自動で引き渡せる機能があれば、営業部門との連携も円滑に進みます。導入後に技術的なトラブルでつまずかないよう、無料トライアルなどを活用して既存環境での動作検証を挟むことが推奨されます。

専門知識なしで設定や運用ができるか

マーケティング担当者が、エンジニアの力を借りずにツールの設定や分析を行える操作性が求められます。フォームの項目変更やABテストの設定に毎回コーディングの知識が必要なツールを選ぶと、社内の開発リソースが空くまで施策が止まってしまいます。管理画面上でボタンをオン・オフするだけで機能を追加できたり、直感的な操作でレポートを確認できたりするツールが望ましいです。非エンジニアでも使いこなせる設計になっているかが、導入後の改善スピードを左右します。

スマホでの入力が最適化されているか

スマートフォン経由のアクセスが多いBtoC企業などでは、モバイル端末での操作性がコンバージョン率に直結します。PC向けに作られたフォームをスマホで表示すると、文字が小さくてタップしづらかったり、誤って別の画面に戻ってしまったりするトラブルが頻発します。電話番号の入力欄をタップした際に自動で数字キーボードが表示されるなど、モバイル特有の入力補助が豊富に揃っているツールを選ぶことが重要です。ターゲット層の利用デバイスに合わせて、スマホでの利便性を必ずチェックします。

充実した運用サポートを受けられるか

ツール提供会社から、設定代行や分析レポートの解説、具体的な改善策の提案といった支援を受けられるかを確認します。ツールを導入してデータを収集できても、そのデータをどう解釈してどこを直すべきかの知見が社内になければ、結局フォームは改善されません。特に初めてEFOに取り組む企業の場合、導入初期に専門家が伴走してくれるサポートプランを選ぶことで、運用が軌道に乗りやすくなります。自社のリソースとノウハウの不足分を、ベンダーのサポートで補えるかが継続の鍵です。

EFOツール導入にかかる費用相場と設定方法

EFOツールの導入に向けて、予算の確保と実装スケジュールの見通しを立てる必要があります。一般的な費用相場と、Webサイトに組み込む際の設定方法を把握しておきます。

料金は無料から月額数万円まで幅広い

EFOツールの費用は、利用できる機能の豊富さやサポートの手厚さによって大きく変動します。機能がシンプルなツールであれば月額1万円台から利用できますが、詳細なABテストや専任担当者の改善提案が付くプランでは月額5万円から10万円ほどかかるケースもあります。初期費用が数万円発生するサービスも多いため、初年度の総コストで比較検討します。自社に必要な機能を見極め、費用対効果が見合う価格帯のツールを選ぶことが大切です。

専用タグを設置するだけで導入できる

多くのEFOツールは、既存のフォームを作り直すことなく、提供された数行の専用タグをWebページに貼り付けるだけで導入が完了します。このASP（クラウド）型の導入方法であれば、サーバーの複雑な設定を変更する必要がなく、社内の開発担当者の負担を最小限に抑えられます。タグを設置した後は、ツールの管理画面から入力補助機能のオンオフやデザインの微調整を行います。大掛かりなシステム改修が不要なため、契約から最短数営業日〜2週間程度で運用を開始できるケースが大半です。

おすすめのEFOツール

国内で導入実績が豊富で、使いやすさに定評のある代表的なEFOツールをピックアップして紹介します。

フォームアシスト

フォームアシストは、国内の多くの企業で導入されシェアトップクラスの実績を持つEFOツールです。40種類以上の多彩な入力支援機能を備えており、企業の細かな要望に合わせたカスタマイズにも柔軟に対応します。ツールの提供だけでなく、上級ウェブ解析士などの専門スタッフがデータに基づいた改善提案を行ってくれるため、社内にノウハウがない企業でも安心して運用を任せられます。

参考：フォームアシスト｜フォームを最適化するEFOツールでシェアNo.1！

EFO CUBE

EFO CUBEは、月額5万円で多機能な入力補助と詳細なレポート機能を利用できる定番のツールです。Yahoo!やFacebookなどの外部アカウント情報を連携してフォームを自動入力する機能が備わっており、ユーザーの入力負担を大幅に軽減することが期待できます。離脱の多い箇所や入力エラーの頻度を細かく可視化するレポート機能も充実しており、本格的なデータ分析に基づくフォーム改善を進めたい企業に適しています。

参考：EFO（入力フォーム最適化）ならEFO CUBE

formrun

formrunは、フォーム自体の作成とEFO機能をオールインワンで提供するツールです。豊富なテンプレートから選ぶだけで、デザイン性の高いフォームをエンジニア不要で作成できる手軽さが特徴です。郵便番号からの住所自動入力やリアルタイムエラーなどのEFO機能が標準で組み込まれており、新しくフォームを立ち上げる企業や、古いフォームを根本から作り直したい企業に向いています。

参考：無料で試せるフォーム作成ツールならformrun(フォームラン)

エフトラEFO

エフトラEFOは、タグの設置から最短15分で初期設定が完了するスピード導入が強みのツールです。設定画面にプレビュー機能が付いており、実際のフォームの見た目を確認しながら入力補助機能を細かく設定できます。直感的な操作で利用できるため、初めてEFOツールに触れるWeb担当者でも扱いやすい設計です。月額費用内で5つのフォームまで適用できるコストパフォーマンスの高さも評価されています。

参考：EFO（入力フォーム最適化）のエフトラEFO【平均22%成績アップ】

KAIZEN UX

KAIZEN UXは、EFOに留まらずWebサイト全体の顧客体験（UX）向上を専門チームが支援するプラットフォームです。離脱率を下げるための1画面1質問形式（ステップ型フォーム）の実装など、高度なUI変更もタグ1行の追加で手軽に行えます。ツールの提供に加えて、専門人材がサイトの課題分析から施策の立案、実行までを一貫して伴走するため、社内リソースが不足している企業でも成果を狙いやすい体制を構築できます。

参考：KAIZEN UX｜LPOやEFOなどのサイト改善なら

EFOツールなしでできるフォーム改善

専用のシステムを導入しなくても、既存のフォームの内容や構成を見直すだけで、離脱率を下げることは可能です。

必須項目を減らし入力の負担を下げる

ユーザーに入力を求める項目を、本当に必要な情報だけに厳選して数を減らします。企業の担当者は今後の営業に活かしたいと役職や予算感など多くの情報を求めがちですが、項目が増えるほどユーザーは面倒に感じて離脱します。資料請求の段階では氏名とメールアドレスのみにとどめ、詳細なヒアリングは商談化してから直接行うといった業務プロセスの見直しが有効です。項目数を減らすことは、コストを抑えつつ即効性が期待できるEFO施策の一つと言えます。

不要なリンクを削除して離脱を防ぐ

フォームの画面内にある、他ページへのナビゲーションメニューやバナーリンクを極力削除して非表示にします。入力の途中で興味を引く別コンテンツのリンクがあると、ユーザーは少し見てから戻ろうとページを離れ、そのままフォームに戻ってこない傾向があります。利用規約やプライバシーポリシーの確認など、送信に不可欠なリンク以外は排除し、入力作業に集中できる画面構成を作ることが完了率アップに繋がります。

BtoBではフォーム改善と企業アクセス分析を組み合わせる

EFOツールを活用することで、入力フォームの使いやすさを改善し、途中離脱の防止につなげられます。しかし、フォームを改善しても、すべての訪問者が問い合わせや資料請求を行うわけではありません。

特にBtoBサイトでは、フォームを送信したユーザーの情報だけでなく、問い合わせに至らなかったアクセスについても分析することで、マーケティング施策の改善につながる場合があります。

その方法の一つが、IPアドレスをもとにアクセス元企業を判定する企業アクセス分析です。

株式会社Geolocation Technologyが提供する「どこどこJP」では、IPアドレスからアクセス元の組織情報や業種、地域などの属性情報を取得できます。

GA4などのアクセス解析環境と組み合わせることで、フォームページを含むWebサイトへのアクセスについて、「どのような企業から訪問されているのか」という視点を加えられます。

たとえば、自社がターゲットとしている業種の企業からフォームページへのアクセスが多いにもかかわらず、問い合わせが少ない場合、フォームの入力項目や案内内容を見直すための仮説を立てられます。

ただし、企業アクセス情報だけで、特定の企業がフォーム入力を途中でやめたと判断できるわけではありません。EFOツールによる離脱分析と企業アクセス分析を、それぞれの目的に応じて組み合わせることが重要です。

【関連記事】IPアドレスに紐づけられた情報と活用方法（組織編）｜どこどこJP ナレッジセンター

まとめ

参考：お問い合わせ | どこどこJP公式サイト | IP Geolocation and IP Intelligence API