Webサイトの成果が思うように伸びず、どこから手を付ければ良いのかお悩みではありませんか？。
「アクセス数はあるのに問い合わせが増えない」「そもそもどんな人がサイトを見ているのか分からない」といった悩みは、多くのWeb担当者が抱える共通の課題です。

この記事では、Webサイト改善に欠かせない「アクセス解析」について、基礎から実践的な手順までを初心者の方にも分かりやすく解説します。
専門用語の理解からツールの選び方、そして集めたデータを実際の売上アップに繋げる方法まで、順を追って説明していきます。
最後まで読んでいただければ、明日からデータに基づいた効果的なWebサイト運営ができるようになるでしょう。

アクセス解析とは？

アクセス解析とは、Webサイトに訪問したユーザーの属性や行動といったデータを取得し、特性を分析することを指します。
どのような年代や性別のユーザーが訪問しているか、どのページで離脱したかなどのデータを取得することで、自社サイトの課題や施策効果といった現状を把握し、コンバージョン率の向上やアクセス数アップを目指せます。

一般的にはGoogle アナリティクスやAdobe Analyticsといったアクセス解析ツールが用いられます。

【関連記事】不正アクセス対策15選｜企業・個人がとるべき防止策｜どこどこJP ナレッジセンター

アクセス解析でわかること

「アクセス解析」と聞くと難しそうに感じるかもしれませんが、解析によって分かることは大きく分けて「誰が」「どこから来て」「何をして」「どうなったか」の4つです。
情報を組み合わせると、ユーザーの行動パターンが見えてきます。

一般的に用いられる主要な指標の意味を、以下にまとめました。
これらの指標が具体的にどのような分析に役立つのかを解説します。

訪問者の属性を知りターゲット層を特定できる

アクセス解析ツールを使うと、サイトを訪れているユーザーの属性情報を確認できます。
具体的には、性別や年齢層、住んでいる地域、利用している言語などが分かります。
自社がターゲットとしている層と実際に訪れている層が合致しているかを確認してみましょう。
例えば、20代女性向けの商品を扱っているのに、実際の訪問者は40代男性が多い場合、訴求内容や集客媒体を見直す必要があります。

どこから来たかを特定し流入経路を把握できる

ユーザーがどのような経路でWebサイトに辿り着いたのかを把握できます。
「流入経路（チャネル）」と呼ばれ、主に検索エンジンからの自然検索、ブックマークやURL直接入力によるダイレクト、X（旧Twitter）やInstagramなどのソーシャル、他サイトからのリンクであるリファラル、そして有料広告などに分類されます。

どのチャネルからの流入が多いかが分かれば、集客戦略の判断ができるようになるでしょう。

ページ内の動きを追うことでユーザー心理を理解する助けになる

ユーザーがサイトに入ってきた後、どのページをどのような順番で見たのかという行動履歴も分かります。
よく見られている人気ページや、逆にほとんど見られていないページを特定できます。

特定のページで多くのユーザーが離脱している場合、そのページに問題がある可能性が高いです。
ユーザーがゴールに至るまでの導線がスムーズに機能しているかをチェックするために確認したい項目です。

目標の達成率を確認して成果を可視化できる

Webサイト運営においては必ず目標があると思われますが、その達成度合いを数値で測定できるようになります。
ECサイトであれば商品の購入数や売上金額、BtoBサイトであれば資料請求や問い合わせ件数が対象になるはずです。

これをコンバージョン（CV）と呼び、訪問数に対してどれくらいの割合でCVが発生したかを示すコンバージョン率（CVR）も重要な指標として扱われています。
数値を日々モニタリングすることで、ビジネスの成長推移を正確に把握できます。

初心者におすすめのアクセス解析ツール

アクセス解析を行うためのツールが数多く存在するなかで、初心者におすすめのツールをピックアップします。
高機能な有料ツールもありますが、最初のうちは無料で使えるGoogleの公式ツールでもある程度分析可能です。

ここでは、代表的な3つのツールについて、それぞれの役割と特徴を整理しました。

「Googleアナリティクス」を導入する

Webサイトを持つすべての人におすすめな必須級ツールが「Google アナリティクス」です。
現在は最新バージョンの「GA4（Google Analytics 4）」が標準です。

先ほど解説したPVやユーザー数、滞在時間、コンバージョン数など、アクセス解析に必要な基本データが計測できます。
まずはこのGA4をサイトに設置し、日々のアクセス数の定点観測から始めるのがおすすめです。

参考：Google Analytics｜Google for Developers

検索キーワードは「サーチコンソール」を利用する

前述したGA4は「サイトに来た後」の分析が得意です。
一方で「サイトに来る前」の分析にはGoogle サーチコンソールの利用がおすすめです。

ユーザーがGoogle検索で入力したキーワードや、その際の検索順位を確認できます。
例えば、「アクセス解析」というキーワードで上位表示を狙っている際に、実際には全く関係のないキーワードで表示されていないか、などが確認できます。
SEO対策を行う上では、GA4とセットで導入したいツールです。

参考：Google Search Console

「ヒートマップ」でユーザーの動きを可視化できる

ページ単位でより詳しい分析をしたい場合に役立つのがヒートマップツールです。
GA4などの数値データだけでは分からない「記事のどの部分が読まれているか」や「どこでスクロールが止まったか」を、赤や青の色の濃淡で視覚的に把握できます。

重要な申し込みボタンがクリックされていない、あるいは読まれていないエリアに配置されている、といった問題が一目で分かります。
User HeatやMicrosoft Clarityなど、無料で使い始められるツールも多く存在します。

参考：無料ヒートマップ解析ツール User Heat : どこが読まれているか見えるアクセス解析

参考：Microsoft Clarity – Free Heatmaps & Session Recordings

BtoBサイトの場合、アクセス解析ツールだけでは「どの企業が訪問したか」までは分かりません。
IPアドレスから企業情報を判別できる「どこどこJP」のようなツールを併用することで、法人アクセス分析が可能になります。

アクセス解析の手順5ステップ

ツールを導入しただけでは、アクセス解析は完了しません。
データを見て改善に繋げるためには、正しい手順で進める必要があります。

ここでは、アクセス解析を実務で回していくための基本サイクルを5つのステップで解説します。

ステップ1：サイトの最終目標（KGI）を決める。

アクセス解析を始める前に、まずは「サイトのゴール」を明確に定義しましょう。
これをKGI（重要目標達成指標）と呼び、例えば「月間の問い合わせ件数を100件にする」や「ECサイトの売上を前年比120%にする」といった具体的な数値の設定が該当します。

ゴールが決まっていなければ、データを見てもそれが良い状態なのか悪い状態なのかを判断しにくいはずです。
まずはビジネスとして達成したい成果を数字で書き出すことからスタートしましょう。

ステップ2：解析ツールをサイトに導入する

目標が決まったら、計測に必要なツールをWebサイトに導入しましょう。
基本的にはGoogleアナリティクス（GA4）とGoogleサーチコンソールの2つを設定します。

GA4の導入には「タグ」と呼ばれる計測用のコードをサイトのHTMLに埋め込む作業が必要ですが、WordPressなどのCMSを使っている場合はプラグインで簡単に設定できることもあります。
問い合わせ完了ページに到達した数を計測するための「コンバージョン設定」もこの段階で忘れずに行いましょう。

ステップ3：現状把握のためにデータを集める

ツールを導入したら、一定期間データを蓄積させます。
導入直後はデータがないため分析できませんが、最低でも2週間から1ヶ月程度のデータが溜まれば傾向が見えてくるはずです。

まずは全体のアクセス数（UUやPV）、スマホとPCの比率、流入経路の割合といった大きな数字を見て、自社サイトの現状を把握しましょう。
季節による変動がある場合は、前年同月と比較するなどして、データのブレを考慮しながら数値を読み解きます。

ステップ4：データから課題についての仮説を立てる

集まったデータの中に、目標達成を阻害している要因がないかを探しましょう。
例えば「スマホからのアクセスが多いのに、スマホでの購入率がPCに比べて極端に低い」というデータがあったとします。

ここから「スマホサイトの操作性が悪いのではないか？」「申し込みフォームがスマホで入力しづらいのではないか？」といった課題の仮説を立てていきましょう。
数字の良し悪しだけでなく、なぜそうなっているのかという背景や理由を考えるプロセスが分析の本質なのです。

ステップ5：改善策を実行し再度データを計測する

仮説に基づき、具体的な改善策を実行しましょう。
先ほどの例であれば「スマホ向けの入力フォームを使いやすく改修する」といった施策を行います。

重要なのは、施策を行った後に「数値がどう変化したか」を必ず検証することです。
改善策によって購入率が上がれば成功ですし、変わらなければ別の原因があったことになります。
この「仮説→実行→検証」のサイクルを回し続けることが、サイト改善の近道です。

アクセス解析で成果を出したい際のポイント・注意点

アクセス解析を行う際には、正しいデータを取得し、効果的な改善につなげることが大切です。

以下、アクセス解析を行う際のポイントと注意点について解説します。

ツール導入後は正しくデータを計測できているかを確認する

アクセス解析を行うためには、データを正しく計測する必要があります。
対象のページへ計測タグを設置したあとは、きちんと数値が反映されているか必ず確認してください。
タグが複数埋め込まれてしまうと、Googleアナリティクスで二重計測され、正確な数値がわからなくなるので注意しましょう。

また、社内からのアクセスを計測に含めてしまうと、純粋な外部ユーザーのデータが把握できなくなるため、社内のアクセスは「IPアドレス除外」に設定するのがおすすめです。

PV数が多いなどインパクトの大きいページから分析を始める

アクセス解析は、改善インパクトが大きいページから始めましょう。

PV数が多いページから優先的に改善するのがおすすめです。
改善の成果が見えやすく、より多くの人の目に留まりやすいためです。
導線を見直したりコンテンツを充実させたりしましょう。

また、サイトへの流入口になっているページ（ランディングページ）も、合わせて解析するのがおすすめです。
ランディングページの離脱率が高かったり、成果ページへの誘導が弱かったりするとコンバージョンが上がりにくい傾向があるため、適宜対策する必要があります。

各ページの目的と役割を理解し、成果につながるよう分析してください。

分析は一定期間の数値を比較する

アクセス解析では、「週単位」や「月単位」など期間同士で比較しましょう。
一定期間のみのデータでは、施策の効果や変化を知ることはできません。
各期間のデータを比較することで、流入経路の変化やコンバージョンの増減など、さまざまな指標の推移が見えるようになります。

また、レポート機能があるツールを使えば、施策に関わる数値を指定してまとめることもできるので、効果的に活用してみましょう。

施策時期と施策内容は忘れないように記録しておく

アクセス解析をする際には、施策時期と施策内容を記録しておきましょう。
どのような施策を行ったのかを記録しておかなければ、後から正確に検証できません。

「いつ、どんな施策を実行したか」を記しておけば、変化の要因が突き止めやすくなります。
Googleアナリティクスにはメモ機能が搭載されているので、ページの修正や記事のリライトといった変更もメモに残しておくとよいでしょう。
細かい対策であっても、社内での共有や報告作成時に役立つはずです。

細かい数値の増減に一喜一憂しない

Webサイトのアクセス数は、曜日や天気、季節要因、あるいは競合の動きなど、様々な外部要因によって日々変動します。
昨日に比べてアクセスが10件減ったからといって、すぐに何か対策が必要なわけではありません。

短期的な細かい数値の増減に振り回されると、本質的な課題を見失ってしまいます。
日々の変動ではなく、週単位や月単位での大きなトレンド（傾向）を見て、長期的に右肩上がりになっているかを確認しましょう。

目的なく全ての指標を追いかけない

Googleアナリティクスなどのツールは非常に高機能で、見ようと思えば数百種類以上のデータを見ることができます。

しかし、その全てを毎日チェックする必要はありませんし、初心者がそれを行おうとすると情報の洪水に溺れてしま可能性が高いです。
「直帰率」や「滞在時間」など気になる指標は沢山ありますが、まずは自社の目標に直結する指標、例えば「コンバージョン数」や「重要なページの閲覧数」など、見るべき指標を絞り込むことが成功の鍵です。

まとめ

アクセス解析に「どこどこJP」を活用しよう

アクセス解析ツールを活用すれば、サイトを訪れたユーザーの属性や行動を計測し、分析したデータをもとにWebサイトの改善につなげられます。
しかし、ただ導入して数値を見るだけでは意味がなく、データやレポートを活用するためには期間同士の比較や検証が欠かせません。

どこどこJPは、地域・組織・気象・回線情報といったIPアドレスに紐づいた100種類以上の情報をデータベース化したAPIサービスで、BtoB企業のアクセス解析におすすめです。

一般的なアクセス解析ツールでは、ユーザーの滞在時間や閲覧ページなど限定的なデータしか入手できませんが、どこどこJPを連携すると、サイトに訪問したユーザーの法人情報（企業名・業種・従業員規模）まで取得できるようになります。
「どこどこJP」単体でも簡易アクセス解析が可能で、自社サイトにどのような企業が訪問しているかを簡単に分析でき、専用レポートで把握することができるため、ターゲットに合わせた効果的な施策につなげられます。

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