「企業の規模」は、製品・サービスのターゲット層を定義する上で重要になることの多い要素です。同じ業界に属している企業であっても、大企業と中小企業では、ニーズや課題が全く違うということも少なくありません。

どこどこJPとGoogleアナリティクスを連携させ、企業軸での分析を行ったり、データを広告配信に活用していくうえで、「企業の規模」と見なすことのできるデータとして、「従業員数」「資本金」「上場区分」の3つがあげられます。

このページでは、企業規模を表すと考えることのできるデータについてご紹介します。

※本ページでご案内するデータは、2021年10月時点のものです。

目次

従業員数

資本金

上場区分

従業員数

※図：従業員区分ごとの収録組織数（2021年10月時点）

「従業員数」によるターゲティングは、利用者人数によって最適な製品・サービスが変わってくるようなビジネスと相性がいいと考えられます。例えば、アカウント数によって課金されるグループウェアや、勤怠管理システムなどが該当します。
値は、「1人〜5人」から「500人以上」までの9段階と「不明」で表わされます。分布を見ると、「不明」を除いた収録組織数の約半数以上が従業員数30人未満に含まれます。一方、500人以上という企業も4,636件と、およそ6％を占めます。

資本金

※図：資本金区分ごとの収録組織数（2021年10月時点）

「資本金」は、公的にも企業規模の指標として扱われることの多いデータです。企業の規模の大きさを表す、汎用性の高いデータだと考えられます。
値は、「一千万円未満」から「2億円以上」までの7段階および「不明」で表わされます。「不明」を除いた収録組織数の約4割が2000万円未満、約6〜7割が1億円未満におさまります。

上場区分

図：上場区分ごとの収録組織数（2021年10月時点）

「上場区分」は、上場・非上場によってターゲットとなるかどうかが変わるという時に大きな効力を発揮します。どこどこJPに搭載されたIPアドレスデータは、東証一部・二部上場企業のほとんどを網羅しています。ピンポイントではありますが、ターゲットをもらさずカバーすることができるのが利点です。
2022年、組織データのアップデートによって搭載企業数が増加しました。
 このアップデートは、比較的規模の小さな企業のデータが増加したという点が特徴的です。比較的大規模な企業のターゲティングだけでなく、中小企業をターゲットとしているお客様にとっても、より一層どこどこJPをご活用いただけるようになりました。

ぜひ、これらのデータを企業の分析やターゲティングにお役立てください。