エリアターゲティングによるLPO！代表的な５つの方法

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Webサイトに訪問したユーザが最初に閲覧する「入り口」となるページのことを「ランディングページ」と呼びます。LPO（Landing Page Optimization:ランディングページ最適化）とは、入り口となったページをユーザにとって最適なものにすることで直帰を防ぎ、コンバージョンへと誘導するという施策です。
エリアターゲティングを活用することで、ユーザの位置情報に応じてWebサイト上の情報を最適化すること、つまり、「位置情報」を軸にしたLPOが実現します。
それぞれ詳しくみていきましょう。

1.身近な情報にショートカット

まずは、ランディングページからコンバージョンまでの導線を短くする「ショートカット」としてエリアターゲティングを活用する方法をご紹介します。

大量のページからめぼしい情報を探し出せず、途中で探すのをあきらめてしまった…そんな経験はありませんか？

ランディングページに地域コンテンツへのリンクを表示し、「一覧の中から自分の地域の情報を探し出す」「地域で検索して絞り込む」といった煩雑なページの操作を減らすことは、そのまま離脱率の軽減につながります。

全国にチェーン店舗がある企業のWebサイトであれば、最寄りの店舗情報をトップページに表示することで、「店舗一覧」から近くの店舗を探し出す必要がなくなります。旅行サイトであれば、ユーザの位置情報を元に、近隣地域発着の旅行商品を表示することで、「発着地で絞り込む」というハードルをスキップできます。

図：エリアターゲティングで導線を短縮

また、弊社の代理店一覧ページでは、代理店の住所情報とIPアドレスから判定した位置情報を使って、ユーザから近い順にリストを並び替えるという施策を実施しています。大阪からアクセスすれば大阪の、福岡からアクセスすれば福岡の代理店が上部に並びます。

現在、どこどこJPの代理店様は200社超。単純に北から都道府県順に並んでいたら、近隣に代理店があるのかどうかさえ、すぐには分かりません。コンテンツの並び替えを行うことにより、身近にある代理店を自然に発見できるという狙いです。

図：ユーザーに関連のある情報が上に来るように並び替える

「エリアターゲティングによるショートカット」は、地域コンテンツを埋もれさせず、ニーズの高い人だけに限って表示することで、地域コンテンツへの流入増加や、コンバージョンへの増加が期待できます。コンテンツが多く「絞り込む」「探す」といった機能が必要になるサイトに最適です。特に、「位置」を中心にニーズや最適な商品が変わるビジネスにはぴったりとマッチします。離脱率の減少とユーザビリティの向上に課題をお持ちの方は、ぜひご検討ください。

2.自動入力でEFO

お問合せフォーム、注文フォームなどの「フォーム」を改善し、コンバージョン率を高める施策を「EFO（Entry Form Optimization：エントリーフォーム最適化）」と呼びます。
このページでは、IP Geolocation技術をEFOに活用する方法をご紹介します。

（１）IP Geolocationで実現するEFOとは？

フォームは、コンバージョンの直前にある「最後のハードル」と言えます。EFOは、入力を行うユーザを徹底的にサポートして、スムーズに入力完了まで導くことを主眼に、入力項目の構成から設問文の表現、入力エラーの表示に至るまで、入力するユーザがつまづきやすいポイントを最適化します。EFOに特化したフォーム生成ツール、解析ツールなども存在し、多様なアプローチが行われています。

IP Geolocation技術がサポートできるのは、「住所入力」の部分。47都道府県の長いプルダウンから自分の住んでいる都道府県を選ぶのは面倒ですよね。では、IPアドレスから判定した位置情報に基づいて、住所入力欄を自動入力したらどうでしょうか？ユーザーにかかる負担を大幅に減らすことが可能になります。

図：フォームの住所入力欄を自動入力

（２）IP Geolocationによる自動入力・自動選択の効果

IP Geolocation技術を使った自動入力は、入力フォームに限らず様々な場面で活用できます。身近な情報を表示することによる離脱の防止が見込める上、「知りたい情報をすぐに見つけることができた」というポジティブな印象を形成することにもつながります。

例えば、広域から狭い地域へとドリルダウンする構成のメニュー。不動産サイトや飲食店情報サイトなどで「地域から検索をする」という場合によく見られます。アクセスした時点で「都道府県」単位で絞り込まれるようしておけば、操作を1ステップ短縮するという導線の最適化を実施することができます。

また、都道府県を選択することでコンテンツが切り替わるページ（例えば、都道府県内の店舗一覧が表示されるなど）であれば、ユーザの位置情報に応じた都道府県が、あらかじめ選択された状態で表示することも可能です。

図：位置情報を利用した導線の短縮

3.地域限定で情報発信するメリット

「身近な情報」「自分の住んでいる地域の情報」は、ユーザの興味をひきつける上で非常に効果的です。逆に、生活圏とあまりにも離れた情報ばかりが並んでいたら、「ここには私が欲しい情報はないのかも…」と、ユーザをがっかりさせてしまうこともあるかもしれません。
このページでは、IP Geolocation技術を使って地域を限定した情報発信を行い、ユーザの離脱防止につなげる方法についてご紹介します。

（１）特定の地域だけに情報を表示する

南北に長い日本において、「地域」は消費者の衣食住の嗜好を大きく左右します。「インスタントうどんは西日本と東日本でだしの味を変えている」という話は、地域性を商品開発に応用した事例として広く知られています。それ以外にも、地域によって提供しているサービスや製品が異なるという場面は少なくありません。

Webサイト上の情報発信も、地域によって異なる内容を表示したいというニーズがあります。それを実現するのがIP Geolocation技術によるエリアターゲティングです。

例えば、決められた都道府県からアクセスしたときにだけ、特定のコンテンツを表示するということが可能です。ある地域でしか販売していない商品があり、Webサイトでも、特定の地域の人だけにプロモーションやキャンペーンを行いたいという場合に効果的です。対象地域の人にはしっかりとその情報を伝える一方、「対象外の人がキャンペーン情報を知って申込みをしてしまう」等のトラブルを未然に防ぐことができます。

また、アクセスした都道府県によって、異なるコンテンツを切り替えて表示するという方法もあります。例えば、実店舗のある都道府県からのアクセスなら実店舗の案内を、実店舗がない都道府県ならオンラインショップの案内を表示するといった施策が考えられます。実店舗への誘導、オンラインショップでの購入、2つの異なるゴール（コンバージョン）にユーザを無駄なく誘導することができます。

図：地域を限定して情報発信を行う

地域ごとに最適化された情報を発信するメリットは、「見せたい情報を優先的に見せられる」というだけにとどまりません。Geolocation Technology（旧サイバーエリアリサーチ）が行ったアンケート調査では、エリアターゲティングを取り入れて身近な情報を表示するというWebサイトがあったらどう感じるかという質問に対し、回答者の過半数が「自分に関係のある情報が増え、商品に対する興味が高まる」「Webサイトの魅力が高まり、再度利用したくなる」と答えました。ユーザの「自分に関係のある情報を表示してほしい」と言うニーズに応えることが、Webサイトの魅力を高め、離脱の防止、Webサイトの継続的な利用など、Webサイトの成果や集客力の向上につながっていくと考えられるのです。

4.位置情報でデータ連携

どこどこJPで取得できるデータは、それ単体でも多様なシーンで活躍します。
さらに、IPアドレスから判定した「位置情報」を別のデータと連携させることにより、取得できるデータの種類や活用の幅はますます広がっていきます。
今回は、どこどこJPで取得した「位置情報」のデータ連携について解説します。

（１）データの連携とは？

どこどこJPは、「IPアドレス」に対して、「そのIPアドレスがどこで使われているか」「そのIPアドレスがどの企業で使われているか」といった情報が関連付けられています。

これと同様に、例えば「市区町村」に対して、「その市の天気は何か」とか、「その市の気温は何度か」などの情報が関連付けられているデータも存在します。

「IPアドレスから判定された位置情報を使って、位置情報に関連付けられた情報を取得する」という仕組みを用意することによって、どこどこJPで取得した位置情報を、他のデータと連携させることができるのです。

この例の際もわかりやすいものが、2014年よりどこどこJPで取得できるようになった「気象データ」です。気象データは、Geolocation Technology（旧サイバーエリアリサーチ）が公式に提供している「データ連携」であると言ってもよいかもしれません。あらかじめ、市区町村単位で「天気」「気温」などの気象データを準備し、IPアドレスから位置情報を判定して、該当する市区町村の気象情報を取得しているのです。

図：IPアドレスから判定した位置情報をもとに気象情報を取得する

（２）データ連携の可能性

どこどこJPで取得できる位置情報は、大きく「国」「都道府県」「市区町村」「緯度・経度」です。これらに対応するような形で関連付けがされているデータであれば、データ連携が可能です。

例えば、「ビール指数」「洗濯指数」といった「○○指数」データと連携させれば、Webサイトにアクセスしてきたユーザに応じて、ユニークなプロモーションが実施できます。また、地域と密着した観光・交通情報や、オープンデータ化の進む公共データなどにも、位置情報を要としたデータ連携の可能性が広がっていると考えられます。

図：IP Gelocation技術によるデータ連携の可能性

5.グローバルサイトで国情報を活用

どこどこJPは、日本国内でのエリアターゲティングにとどまらず、「国」を単位としたエリアターゲティングにも活用されています。このページでは、グローバルサイト等、様々な国からのアクセスが想定されるWebサイトでのどこどこJPの活用についてご紹介します。

（１）Webサイトを適切な言語に切り替える

グローバル展開を行っている企業の場合、様々な国からのアクセスに対して最適な情報を発信できるよう、Webサイトに工夫が必要となります。対応としては、Webサイトを多言語対応にしたり、各国のローカルサイトを用意したりするのが一般的でしょう。

こういった対応の場合、「言語を切り替える」「ローカルサイトへのリンクを探し出してクリックする」といったユーザ側の操作が必要になります。英語サイトで「日本語」に切り替えるボタンが見つからずにWebページ上を探し回った経験、ありませんか？ユーザにとって、不慣れな言語のWebサイトから、目的のボタンやリンクを見つけ出すのは、思った以上に難しいことなのかもしれません。

この”ひと手間”を省き、ユーザにとってストレスの少ないWebサイトを実現するために、IP Geolocation技術が活躍します。

IPアドレスから判定した国情報を元に、適切な言語に切り替えたり、対応する国のローカルサイトに自動でリダイレクトを行ったりしたらどうでしょうか？ユーザが「言語」や「国」を選択するステップが省略され、ぐっと使いやすいWebサイトが実現するはずです。

図：IPアドレスから判定した国情報でWebサイトを最適化