エリアを指定した広告配信は、オンライン広告で広く提供されているターゲティング手法です。このページでは、オンライン広告におけるエリアターゲティング技術についてご紹介します。

目次

1.エリアターゲティングに使われる位置情報

２.広告配信にエリアターゲティングを使用する目的

まとめ

1.エリアターゲティングに使われる位置情報　

エリアターゲティングは、インターネットユーザに位置情報を紐付け、それがターゲティングの設定に合致するかどうかという点を判断して広告の配信設定を制御します。
インターネットユーザと位置情報を関連付ける方法にはさまざまなものがありますが、広く使われているのは「IPアドレス」「Cookie」「GPS」「検索クエリ」です。
IPアドレス、Cookie、GPSについては、それぞれの調査方法の違いや特徴を「IPアドレスによるエリアターゲティングとその他のエリアターゲティング」でご紹介しています。
ここに挙げられていない「検索クエリ」については、オンライン広告の中でも「検索連動型広告」と呼ばれる、検索結果に表示されるタイプのオンライン広告に使用されるものです。例えば、東京都のユーザが「名古屋市　ビジネスホテル」と検索したとしましょう。この時、ユーザの現実の位置は東京都ですが、検索クエリからは「名古屋市」の情報を求めていることがわかります。Google広告、Yahoo! 広告などでは、このような場合、検索クエリに含まれる地名や位置情報を「興味・関心のある場所」とみなし、名古屋市に関する広告を表示する場合があります。

2.広告配信にエリアターゲティングを使用する目的

オンライン広告にエリアターゲティングを使用することで、何ができるようになるのでしょうか。大きく分けて、エリアターゲティングを実施する目的は2つに分けられます。

1つ目は、広告費のムダを省くこと。例えば、個人営業のクリーニング店など、主要な顧客ターゲットが地理的に狭い範囲に限定される場合を考えてみましょう。オンライン広告で集客を行う場合、営業地域外のユーザにいくら広告を出しても売上には繋がりません。営業可能な地域のユーザだけに広告を配信したいと考えるはずです。そのためには、エリアターゲティングが必要不可欠です。
これに類似する考え方として、エリアごとにオンライン広告の入札金額を調整するという使われ方もあります。例えば、関西のセミナーの広告を表示する時、関西のユーザは申込みに繋がる可能性が高いと考え、高額で入札するという方法が考えられます。これも、地域によって投資する金額を最適化するという点で、広告費のムダの削減と共通する考え方と言えるでしょう。

もう1つが、地域によって異なる情報を発信することです。地域によって異なるキャンペーンを実施している場合など、地域によって別々の情報を見せたいという場合には、エリアターゲティングが欠かせません。株式会社ヤナセ様の事例では、地域ごとに異なるDMや折込チラシの情報とWebサイトの内容を一致させるためにエリアターゲティングをご活用いただきました。これと同様、DM・チラシ・地方局CMなどのリアル媒体と、Web媒体との統一を図るためにエリアターゲティングが活用されることもあります。

まとめ

• エリアターゲティングは、「IPアドレス」「Cookie」「GPS」「検索クエリ」を利用し、ターゲティングの設定に合致するか判断して広告の配信設定を制御している
• 主要な顧客ターゲットが地理的に狭い範囲に限定される場合、エリアターゲティングによって適切な地域に広告を配信でき、広告費のムダを省くことが可能
• 地域ごとに異なるキャンペーンを実施している場合、エリアターゲティングを活用すると地域によって別々の情報を見せられるので効果的