エリアターゲティング事例④

株式会社ベネッセコーポレーション様は「進研ゼミ」をはじめとした通信教育業界のリーディングカンパニーです。2009年、自社Web媒体への広告掲載を実施するにあたり、どこどこJPによるエリアターゲティングを導入。ユーザにとって身近な広告を表示することで、単なる広告に留まらない、有益な情報の発信を実現しました。
このページでは、ベネッセコーポレーション様がエリアターゲティングを導入した狙いや具体的な施策内容、得られた成果についてご紹介します。
※本事例は、CAR Navigation vol.20(2009年7月発行)に掲載されています。掲載内容は全て取材時点のものです。

導入の理由・狙い


ベネッセコーポレーション様の「Benesse マナビジョン」は、高校生やその保護者、高等学校の先生を対象とした情報サイトです。「進研模試」受験者や、「進研ゼミ高校講座」を購入したユーザの満足度を高めたり、商品付加価値を高めることを目的としています。
「Benesse マナビジョン」では、長い間広告の掲載を自主規制してきました。「北海道の大学のオープンキャンパス情報を沖縄の高校生が見て、どう思うだろうか?」といったことを考えると、単なる広告を表示するだけでは、「Benesse マナビジョン」の位置づけとはマッチせず、ユーザにとっても有益ではないと考えていたからです。
しかし、どこどこJPを使ったエリアターゲティングによってユーザの位置に応じた広告を配信することができれば、ユーザにとって有益な情報を届けることに繋がるのではないかという発想から、バナー広告配信の企画が始まりました。

施策と効果


まず、「ユーザの位置に応じた広告は、そのユーザにとって有益な情報となる」という仮説を検証する必要がありました。そこで、広告の一部をエリアターゲティングで配信した場合と、すべての広告をエリアターゲティングで配信した場合を比較するという検証を実施しました。その結果、CTR(クリック率)は3.6倍~5倍に増加。ユーザの位置に応じた広告を配信することで、興味・関心を引くことができたという結果になりました。また、広告の内容がユーザのアクセス位置から遠くなるとCTRが下がっていくという傾向も確認されました。仮説が実証されたことで、ベネッセコーポレーション様は本格的に広告枠の販売をスタート。表示させる地域を限定できるという機能は、広告主となる大学からもニーズが高く、営業サイドからの反応も上々とのことです。

図:ベネッセコーポレーション様のエリアターゲティング施策
ベネッセコーポレーション様のエリアターゲティング施策

ユーザにとって関連性の薄い広告は、単に広告効果が低いだけでなく、広告を掲載している媒体自体のイメージダウンにも繋がりかねません。
ベネッセコーポレーション様の事例では、ユーザへの情報発信を目的としたWebサイトという目的からぶれることなく広告を掲載するために、エリアターゲティングを活用していただきました。ユーザにとって有益な情報を配信することで、コーポレートイメージの保護を実現した例といえます。
■どこどこJPWebサイト エリアターゲティングについてはこちら



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