エリアターゲティング事例①

株式会社ヤナセ様は、メルセデスベンツを始めとする輸入車を取扱う販売ディーラーです。2008年12月より、どこどこJPによるエリアターゲティングをご利用いただいています。ユーザの地域に応じたコンテンツの配信を行い、地域コンテンツへの流入量が110%~140%アップしたという結果が出ています。
このページでは、株式会社ヤナセ様がエリアターゲティングを導入した狙いや具体的な施策内容、得られた効果についてご紹介します。
※本事例は、CAR Navigation vol.19(2009年6月発行)に掲載されています。掲載内容は全て取材時点のものです。

導入の理由・狙い


ヤナセ様の場合、営業本部には12の地域営業本部と、グループ内に13の販売関係会社があります。それぞれに販売促進部があり、折り込みチラシやダイレクトメールなどを使って、担当地域に適したショウルームへの誘客を行っています。そのため、同じイベントやフェアを行う場合でも、その時々によって全国展開のときもあれば、地域の営業本部で実施する時もあり、告知したい地域や時期が異なる場合も少なくありません。
チラシやDMで告知を見たユーザは、詳細を確認するためにWebサイトにアクセスします。しかし、どの地域からアクセスしても表示されるトップページは同じ。告知内容に沿ったフェアの案内が見つけにくいため、訴求力が落ちてしまうという問題がありました。そこで、地域ごとの告知内容に合わせたコンテンツをWebサイト上に表示できるよう、エリアターゲティングの導入を決定しました。

施策と効果


チラシを見てアクセスするユーザは、多くの場合「ヤナセ」と入力し、トップページにアクセスするということがわかっています。そのため、ユーザのアクセス位置に応じて都道府県ごとに切り替わるバナーを、トップページに設置しました。これで、ユーザはチラシやDMで案内されたフェアと同じものをトップページから見つけ、すぐに詳細ページへと進むことができます。
この施策を実施した結果、地域コンテンツへの流入量は約110%~140%に増加しました。

図:ヤナセ様のエリアターゲティング施策
ヤナセ様のエリアターゲティング施策

特定の地域に絞り込んで情報発信を行う際には、多くの場合でチラシやDM、地方テレビのCMなどのリアル媒体が活用されます。これに対し、Web上での施策は、「どこからでもアクセスできる」という特性により、画一的な情報発信にとどまりがちです。
ヤナセ様のように、エリアターゲティングを導入しWebサイトに地域性を取り入れることで、リアル媒体とWeb媒体の更なる相乗効果が期待できるのです。
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