エリアターゲティングでLPO③

「身近な情報」「自分の住んでいる地域の情報」は、ユーザの興味をひきつける上で非常に効果的です。逆に、生活圏とあまりにも離れた情報ばかりが並んでいたら、「ここには私が欲しい情報はないのかも…」と、ユーザをがっかりさせてしまうこともあるかもしれません。
このページでは、IP Geolocation技術を使って地域を限定した情報発信を行い、ユーザの離脱防止につなげる方法についてご紹介します。

特定の地域だけに情報を表示する


南北に長い日本において、「地域」は消費者の衣食住の嗜好を大きく左右します。「インスタントうどんは西日本と東日本でだしの味を変えている」という話は、地域性を商品開発に応用した事例として広く知られています。それ以外にも、地域によって提供しているサービスや製品が異なるという場面は少なくありません。
Webサイト上の情報発信も、地域によって異なる内容を表示したいというニーズがあります。それを実現するのがIP Geolocation技術によるエリアターゲティングです。

例えば、決められた都道府県からアクセスしたときにだけ、特定のコンテンツを表示するということが可能です。ある地域でしか販売していない商品があり、Webサイトでも、特定の地域の人だけにプロモーションやキャンペーンを行いたいという場合に効果的です。対象地域の人にはしっかりとその情報を伝える一方、「対象外の人がキャンペーン情報を知って申込みをしてしまう」等のトラブルを未然に防ぐことができます。

また、アクセスした都道府県によって、異なるコンテンツを切り替えて表示するという方法もあります。例えば、実店舗のある都道府県からのアクセスなら実店舗の案内を、実店舗がない都道府県ならオンラインショップの案内を表示するといった施策が考えられます。実店舗への誘導、オンラインショップでの購入、2つの異なるゴール(コンバージョン)にユーザを無駄なく誘導することができます。

図:地域を限定して情報発信を行う
地域を限定して情報発信を行う

地域ごとに最適化された情報を発信するメリットは、「見せたい情報を優先的に見せられる」というだけにとどまりません。Geolocation Technology(旧サイバーエリアリサーチ)が行ったアンケート調査では、エリアターゲティングを取り入れて身近な情報を表示するというWebサイトがあったらどう感じるかという質問に対し、回答者の過半数が「自分に関係のある情報が増え、商品に対する興味が高まる」「Webサイトの魅力が高まり、再度利用したくなる」と答えました。ユーザの「自分に関係のある情報を表示してほしい」と言うニーズに応えることが、Webサイトの魅力を高め、離脱の防止、Webサイトの継続的な利用など、Webサイトの成果や集客力の向上につながっていくと考えられるのです。



▲ ページの先頭へ

ご不明な点は、お気軽にお問い合せください。