「企業情報」の調査方法

どこどこJPを利用すると、ユーザのIPアドレスから様々な企業情報を判定することができます。なぜIPアドレスから企業がわかるのか、不思議に思ったことはありませんか?このページでは、IPアドレスから企業を判定する「企業情報調査」について、詳しく解説します。

IPアドレスとドメインを結び付ける「逆引き」


IPアドレスとドメインは互いに対応しあっています。IPアドレスから、対応するドメインを求めることを「逆引き」と呼びます。Geolocation Technology(旧サイバーエリアリサーチ)の企業情報調査は、まずIPアドレスの逆引きを行うことから始まります。一例として、弊社の使用しているIPアドレス「210.251.250.30」を逆引きすると、「geolocation.co.jp」というドメインが求められます。

図:IPアドレスの逆引き
IPアドレスの逆引き

ドメインから企業Webサイトへアクセスする


続いて、取得したドメインの先頭に「www」を追加してアクセスします。弊社の例であれば、「www.geolocation.co.jp」となります。慣例として、Webサーバ(Webサイト)のURLは、「www」+ドメイン名と設定されていることがほとんどです。多くの場合、この方法でWebサイトにアクセスすることが可能です。
IPアドレスから企業のWebサイトにまで到達することができれば、いよいよWebサイトから「企業名」などの企業情報を収集します。弊社の場合、機械的な処理ではなく、Net Tracer(専任の調査員)による目視で情報収集を行っています。人の目によるチェックを行うことで、誤りの少ない情報を集めることが可能です。また、画像化されているテキストなど、機械による収集では集めることの難しいデータも収集できるため、データベースの網羅性の向上にもつながっています。

図:「www」を追加して企業Webサイトにアクセス
「www」を追加して企業Webサイトにアクセス

IPアドレスから判定できない企業


企業情報調査の前提条件として、IPアドレスと企業Webサイトのドメインが対応していることが挙げられます。Webサイトを保有していない企業の場合、調査の手掛かりが乏しく、充分な情報を集めることが難しくなります。また、一般家庭用のインターネット接続サービスを使用している場合、IPアドレスに対応する企業はサービスを提供しているインターネットプロバイダとなるため、それ以上の情報がなかなか得られません。

企業情報調査の進化


本ページでご紹介したのは、基本的な企業情報調査の流れです。その他、Whois(IPアドレスやドメインなどのインターネット資源管理を目的としたデータベース)の情報を参照したり、協力企業からのフィードバック情報を活用したりと、様々な情報リソースを併用して精度の向上に努めています。

継続的な調査により、Geolocation Technology(旧サイバーエリアリサーチ)のデータベースは日々改善を重ねています。2015年5月には、集中的な企業情報調査を実施しました。搭載された企業数が12万社(重複あり)から17万社超にまで大きく伸びると共に、重複も大幅に減少しました。今後もIPアドレスデータベースの維持・向上に努めていきますので、ぜひご期待ください。



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