どこどこJPの「業種情報」

どこどこJPを使うことで、Webサイトにアクセスしたユーザが企業であった場合、その業種を判定することができます。
Googleアナリティクスなどのアクセス解析サービスとどこどこJPを連携させることにより「どのような業種が、どのページを見ているのか」といった業種単位での分析が実現します。
また、Webサイト上のコンテンツ切り分け条件に、業種情報を利用することも可能です。これにより、「ユーザの業種に応じて、異なるコンテンツを表示する」といったコンテンツ最適化施策が実現できます。

IPアドレスから分かる業種情報

業種情報を始めとした、企業情報の調査方法はシンプルかつ地道です。まず、IPアドレスを使用している企業がどこなのか、調査によって突き止めます。その後、その企業が当てはまる業種を調べ、「業種情報」としてデータベースに掲載するという流れです。
どこどこJPで利用できる業種情報は、日本標準産業分類(http://www.soumu.go.jp/toukei_toukatsu/index/seido/sangyo/index.htm)に準拠した「業種大分類」「業種中分類」「業種小分類」「業種細分類」の4種類。分類の細かさが異なるため、業種情報の利用目的によって使い分けるのがベストです。
例えば、アクセス解析サービスを使って業種ごとの比較分析をする場合などは、データの母数にある程度大きさが必要なので「業種大分類」を利用するのが良いでしょう。一方、アクセス企業それぞれの詳細な業務内容まで知りたいという場合は、「業種小分類」などの細かな分類を利用することで、具体的な情報を得ることができます。

図:企業からのアクセスを「業種」という軸で分析できる
企業からのアクセスを「業種」という軸で分析できる

業種情報の表記方法

業種情報は、日本標準産業分類にならい、アルファベットもしくは数字によるコードで表記されます。例えば、業種大分類の「G」は「情報通信業」、業種中分類の「37」は「通信業」といった形で、コードと分類が対応しています。各コードの意味はAPIデータ対応表でご確認いただけます。
コードによる表記は、業種を簡潔に記載でき、取扱いやすいというメリットがあります。一方で、アクセス解析サービスと連携させて分析に使用する場合は、コードの意味を直感的に把握できないというデメリットも存在します。
そこで役に立つのが「コード変換ライブラリ」です。コード変換ライブラリを使用することにより、連携サービス上で、日本語表記に変換したデータを分析できるようになります。



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